会社概要
人材サービスへのニーズがより高度に、多様化している近年、これまで以上にクオリティの高いサービス内容が求められています。 そういった中、総合人材サービス企業アビリティーニッケンの目指す方向性として、私たちは「Making Your Future」という言葉を掲げました。
この言葉は、登録されたスタッフの方々と企業様の仲介役となるだけでなく、長い目で人材の成長を助け、支えていける企業姿勢を表しています。すなわち、登録スタッフの方々には、技術や能力を存分に発揮できる活躍の場と、将来へのスキルアップという満足を。
企業の皆さまには、より技術・能力ともにベストマッチングする人材の派遣・紹介という満足を。この両者のご満足が、アビリティーニッケンにとって一番の使命であると感じております。
さらに、エリア／支店展開を強化したきめ細かな営業展開、海外就業ＩＴ人材養成事業、紹介・紹介予定派遣の充実など、常に事業の革新と成長をすすめてまいりました。未来を見つめ、今を確かな一歩に。私たちアビリティーニッケンは、皆さまとともに歩み続けています。
| 名称 | 株式会社アビリティーニッケン | |
|---|---|---|
| 代表者 | 高橋 渉 | |
| 設立 | 1989年5月 | |
| 資本金 | 5千万円 | |
| 取引銀行 | 三菱東京UFJ銀行 鶴見駅前支店／りそな銀行 川崎支店・蒲田支店 | |
| 事業内容 | 総合人材サービス | |
| 一般人材派遣・紹介型派遣・人材紹介・アウトソーシング | ||
| 一般人材派遣 許可番号：般14-040013 | ||
| 有料職業紹介 許可番号：14-ユ-040015 | ||
| 加入団体 | 社団法人日本人材派遣協会 会員 社団法人日本人材紹介事業協会 会員 | |
| 社団法人全国民営職業紹介事業協会 会員 | ||
| 本社 | 〒210-0006 | 神奈川県川崎市川崎区砂子2-11-29 平松川崎ビル 4階 |
| TEL.044-211-8686 FAX.044-211-9328 | ||
| 新宿支店 | 〒160-0023 | 東京都新宿区西新宿1-9-18 永和ビルＢ1Ｆ |
| TEL 03-5909-1730 FAX 03-3348-8710 | ||
| IS事業部 | 〒160-0023 | 東京都新宿区西新宿1-9-18 永和ビルＢ1Ｆ |
| TEL 03-5909-1790 FAX 03-3348-8720 | ||
| 蒲田支店 | 〒144-0051 | 東京都大田区西蒲田7-8-3 日研第二ビル 3階 |
| TEL.03-5744-7111 FAX.03-5711-1005 | ||
| 名古屋支店 | 〒460-0003 | 愛知県名古屋市中区錦3-6-34 太陽生命名古屋ビル 7階 |
| TEL.052-957-1868 FAX.052-961-8606 | ||
| 大阪支店 | 〒530-0001 | 大阪府大阪市北区梅田1-2-2 大阪駅前第2ビル11階 1113号室 |
| TEL.06-6458-5543 FAX.06-6458-5546 | ||
| 大阪登録センター | 〒530-0012 | 大阪府北区芝田2-1-1 阪急芝田町ビル 12階 |
| TEL.06-6377-2497 FAX06-6377-2498 | ||
| jinzai_03@abil.co.jp | ||
会社沿革
| 1989 5 | 設立、日研総業株式会社100％出資の人材派遣会社として川崎に本社を開設 |
|---|---|
| 1997 1 | 高橋 渉 代表取締役社長就任 |
| 1997 3 | 新宿営業所開設 |
| 1998 9 | アプリケーションソフト講習開始 |
| 1999 3 | 日研第一ビル内にテレマーケティング事業部及びデジタルテック事業部発足 |
| 2001 1 | ネットワークエンジニア養成講習を開始 |
| 2001 4 | 有料職業紹介事業の免許を取得紹介事業部を川崎本社内に発足 |
| 2001 6 | 日研第二ビル内に蒲田オフィス開設業務拡大の為、テレーマーケティング事業部及びデジタルテック事業部を、日研第一ビルより移転し、ネットワークエンジニアやテレホンオペレーターの講習設備も大幅に拡大 |
| 2001 9 | 名古屋営業所開設 |
| 2001 10 | オフィスマナー講習開始 |
| 2002 3 | 大阪準備室開設 |
| 2003 10 | 大阪営業所開設 |
| 2004 1 | 代々木オフィス開設 制御システム関係の受託業務を中心に運営 |
| 2005 8 | 各営業所の名称を変更 「営業所」を「支店」と改め、新宿支店・蒲田支店・川崎支店・名古屋支店・大阪支店に変更。代々木オフィスは研修センターとして、教育を広く行う事業所としての位置付けとなる。 |
| 2005 9 | 韓国・デジタル朝鮮日報と「海外就業ＩＴ人材養成事業」に関しての覚書（ＭＯＵ）を締結、韓国からのＩＴ技術者を推進 |
| 2005 11 | 中国における北京・上海・沈陽の各人民政府を含め業務提携について推進交渉 |
| 2006 1 | 中国での業務提携を北京（北京金吉列出入境詢服務有限公司）と締結。又、天津（中国北方人才市場）と覚書締結により、本格的なIT技術者導入を推進 |
| 2006 3 | 大阪、梅田登録センターにAPTC公認テストセンター設立決定 上海（上海境外就業服務有限公司）・沈陽（遼寧境外就業咨詢服務有限公司）と業務提携締結 |
実績データ
